誰もが不満に思っているのに、口には出さない。そんな場所や状況は、街のあちこちにある。制汗剤ブランドDegreeは、猛暑の地下鉄という”みんなの本音”を、駅名そのものに書き換えることで、共感と実利を同時に手渡した。
何が起きたのか
2026年夏、制汗剤ブランドのDegreeが、ニューヨークのMTA（地下鉄）と組んで、駅名を一時的に改名した。
猛暑期の地下鉄駅を、利用者が体感している暑さそのままの呼び名に変える。「Sweat Central（汗中央駅）」「Molten Core（溶融炉）」「Boiler Room（ボイラー室）」。さらに、MTAとの共同ブランドの制汗スティックを配布し、受け取ると無料乗車まで付いてくる仕掛けにした。
なぜ効いたのか
夏の地下鉄が暑くて汗だくなのは、誰もが感じていることだ。でも、わざわざ口にはしない。Degreeは、その言語化されない実感を、駅名という公共物の”本音の呼び名”として公式に掲げた。
「わかる、まさにそれ」。体感の言語化が、笑いと共感を生む。しかも、駅名という公共物を書き換える大胆さそのものが報道価値になった。そして重要なのは、不満の言語化で終わらせなかったことだ。制汗剤を配り、無料乗車まで付けた。共感を作ると同時に、その場で使える解決策を手渡す。だから話題が”行動”に変わった。
中小企業なら、こう使える
顧客が不満に思いながら口にしない場所や状況を、その”本音の呼び名”に（一時的に）改名して共感を作る。そして同時に、自社商品＋αの実利を配って、解決策まで手渡す。肝は、共感の言語化と実利の提供をセットにすることだ。「わかる」で終わらせず、「これ使って」まで繋げる。それで初めて、話題が行動になる。
▷ うちなら
現場系の会社なら、クライアントの現場にある”あるある不満”を本音の呼び名に改名する。たとえば猛暑の作業現場を「灼熱ゾーン」と名付けたステッカーやのぼりを掲げ、同時に冷却グッズを配る。地域の店舗なら、行列や混雑する時間帯を”本音の名前”で呼び、その時間に来た人へ特典を渡す。共感で足を止めさせ、実利で動かす。不満を隠すのでなく、先に言葉にして味方につける発想だ。
まとめ
Degreeがやったのは、みんなが感じている不満を”本音の名前”に改名し、同時に実利を配ったことだった。共感の言語化と解決策の提供をセットにすれば、話題は行動に変わる。
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